内覧から契約へと結びつけるには、部屋の印象アップが欠かせません。マンション売却では、近年増えてきたホームステージングサービスを利用するのも一つの手段です。
この記事では、ホームステージングの意味や効果、費用などを解説します。
ホームステージングとは？
ホームステージングとは、売却する物件に家具や小物などを配置して、モデルルームのような演出をするサービスのことです。基本的には空室が対象ですが、居住中のマンションを対象にしているサービスもあります。
ホームステージングは1970年代にアメリカで始まり、欧米では昔から一般的に行われてきました。
日本でも2013年に「一般社団法人 日本ホームステージング協会」が設立されました。今後ますます普及する可能性があるとして、新聞や雑誌などマスコミでも取り上げられています。
ホームステージングの効果は？
では、ホームステージングサービスを導入することによって、どのような効果が期待できるのでしょうか？
ホームステージングの効果は、内覧者により良い印象を与え、スムーズな売却がはかれるという点にあります。
内覧者は、自分が住むことをイメージして、買うか買わないかを決める判断基準にします。空室の場合は部屋が殺風景なだけではなく、暮らしぶりを想像することが困難です。
ホームステージングによってインテリアコーディネートを行うことで、室内の見栄えが良くなります。内覧者は実際の生活も想像しやすくなり、物件が持つ魅力に気づくきっかけにもなります。
結果的に、マンションを「早く」「高く」得ることにつながる可能性があるというのが、ホームステージング導入のメリットです。
ホームステージングを行う会社は？
ホームステージングを行う会社には、大手の専門会社から大手不動産会社、小さなインテリア会社までさまざまあります。
たとえば、「株式会社ホームステージング・ジャパン」は、ホームステージングを専門とする会社です。
不動産仲介大手の「野村不動産ソリューションズ」も、首都圏において「株式会社ホームステージング・ジャパン」と提携し、ホームステージングサービスを提供しています。
「住友不動産販売株式会社」のように、不動産会社自体がホームステージングサービスを提供しているケースもあります。
また、住宅設備機器業界大手「株式会社LIXIL」のグループ会社「株式会社LIXIL住生活ソリューション」も、ホームステージングサービスを提供しています。
このように、近年ではホームステージングサービスを行う会社が増えてきました。
内覧でホームステージングサービスを利用したい場合は、まずは不動産会社の営業マンに相談してみましょう。提携しているホームステージングサービスの会社がある場合、紹介してくれます。
ホームステージングサービスの費用は？
ところで、ホームステージングサービスを導入するには、費用はどれぐらいかかるのでしょうか？
一言でホームステージングといっても、期間やコーディネートを行う範囲などによって、費用も異なります。
前述の「株式会社ホームステージング・ジャパン」の費用を見てみると、リビングのみの場合は「200,000円～」、ダイニングやキッチン、水回りなどを含めると「300,000円～」となっています。
同じく前述の「株式会社LIXIL住生活ソリューション」の費用を見てみると、リビングとダイニング中心の場合は「184,000円～」、主寝室や水回りなどを含めると、「206,000 円～」となっています。
このように、ホームステージングを行うには、ある程度の予算が必要です。会社やサービス内容にもよりますが、200,000円以上を相場として考えておく必要があります。
費用対効果を見極めてから！
ホームステージングにはメリットがありますが、費用対効果があるかどうかを見極めることが必要です。
まずは、かける費用以上の効果が見込めるかどうかを、不動産会社と相談して、細かく検討しましょう。それから導入するか否かを決めても遅くありません。
特に、内覧しても購入希望者がいっこうに現れないからと、すぐにホームステージングを導入するのはやめたほうが良いでしょう。
なぜなら、内覧から先に進まない場合、「汚れが目立つ」「生活臭が染みついている」など、他に原因がある可能性もあるからです。
別記事（マンションの内覧があるのに売れない！契約へつなげるには？）を参考に、まずは「内覧者が買わない原因」を突き止めましょう。しかるべき対策を立てることをおすすめします。
まとめ
ホームステージングサービスは、内覧者に良い印象を与え、スムーズな売却が期待できる販促方法の一つです。暮らしぶりをイメージしてもらうために、導入することを検討しても良いでしょう。
とはいえ、ホームステージングを行うには、ある程度の予算も必要です。
まずは内覧の効果をアップさせる対策を試した上で、導入するかどうかを決めましょう。費用対効果を細かく検討することも重要です。
